ビジネスガイド2018年6月号、障害者と雇用者の負担を減らす「働き方改革」の特集に『発達障害のある従業員への仕事上の指示の出し方』の記事が掲載されました。本年2018年4月に障害者法定雇用率が20.0％から2.2%へ引き上げられました。今後も障害者雇用の促進が予想されますが、企業は障害のある人個々のニーズに応える合理的配慮を提供することが求められています。発達障害のある人と働く際には、明確で具体的な指示が欠かせません。適切な指示を受けることで、発達障害のある人は安心して業務が行えるようになり、結果として長期就業につながります。雇用する側、雇用される発達障害のある方のお互いの働きやすさの参考となれば幸いです。